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マニラ空港 ≒ 銃弾恐喝 [フィリピン]

以前お伝えいたしました、マニラ空港での銃弾恐喝、ますます大事になってきております。

こういう事件を記事にすると、私どものように比国で日本人のお客様をお迎えするビジネスを営んでいる者にとっては、自分で自分の首を絞める行為に近いのです。

しかし、ブログの閲覧情報を分析しますと、ずいぶん前に書いた関連記事へのアクセスが、毎日多いのです。

当然ですが、フィリピンに観光に来る日本の皆様の、関心が高いためでしょう。

従って、続編と申しますか、その後の情報として皆様にお伝えさせていただきます。

(セブ空港では、同種の事件は、私の知る限りでは起きていないです。)


以下は、マニラ新聞WEB版の記事ですが、フィリピンのネット上でも銃弾恐喝は “laglag bala” と言うあだ名で、頻繁に報道されています。

ただ、ソチラのほうは英語ですので、ここでURLや記事内容は載せません。

これら比国民衆あてのネットの記事は、どちらかと言うと、被害に遭わないための対処法に重点を置かれているように、私には思えます(全部を読んだわけではないですが)。

頼れるのは自分だけと云う、比国人民の逞しさが目につくわけです。


それに対し、マニラ新聞の記事は、政府関係者や警察・空港関係者の発表・主張と言うか(以下も私見ですが)言い訳けめいた、罪のなすりあいのようなものを感じます。

いずれにして、比国で暮らし、比国のお世話になっている者のひとりとして、早く事態を収束させて欲しいものです。


以下は、マニラ新聞( http://www.manila-shimbun.com/ )の記事から日付順です。

ご参考にどうぞ。

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(11/2)
終わらぬ銃弾騒ぎ マニラ空港
英BBCテレビまでもがついに報じ始めた。乗客をえじきにした終わらぬ銃弾騒ぎについてだ。マニラ空港では、X線検査担当の職員が乗客のかばんに銃弾を入れ、口止め料を巻き上げるという恐喝事件が相次いで発生している。
 「留置場に拘束されていた乗客数人は無実が証明され釈放された。一方で罰金を払うことを拒否した乗客で裁判にかけられている者もいる」とBBCは報じている。
 一連の騒動は、マニラ空港で恐喝事件に遭い、口止め料700ペソを払ったフィリピン系米国人が、米国に帰国後、インターネット上に事件の詳細を暴露し、掲載された文が拡散されたことから始まった。
 その後、米国人宣教師の青年が銃弾所持で口止め料3万ペソを要求されるなど、外国人旅行者やフィリピン人海外就労者(OFW)が被害を受ける恐喝事件が相次いだ。日本人観光客の被害も出ている。
 22口径拳銃や45口径拳銃の銃弾は、繰り返し同事件に使われている。同じ銃弾が複数の被害者に使用されている可能性もある。すでにOFWも被害に遭っているが、連日の恐喝事件は、クリスマスを前にして比に帰国する多くのOFWを想定した「予行演習」なのかもしれない。
 なぜ大統領府は事件に関与したとされる運輸通信省の交通保安局職員を解雇処分にしないのだろうか。空の玄関の平穏を保ち、OFWや空港利用者を守るためには賢明な選択だと思う。
 さらに、マニラ空港公団(MIAA)のホンラド総裁は、なぜ騒動の責任を取って辞任しないのか。なぜ銃弾騒動がこのように長期間にわたって続くのか、また誰がこの騒動で利益を得ているのだろうか。


(11/2)
銃弾事件
マニラ空港でまた銃弾事件、比人女性拘束。政府が関係省庁に捜査を指示した直後、1日午前5時半ごろ、マニラ空港第1ターミナルのX線検査で、手荷物から銃弾が見つかったとしてフィリピン人女性(65)が搭乗を拒否され、警察に身柄を拘束された。
 9月下旬以降の相次ぐ空港での銃弾事件を受け、政府が前日に調査を徹底するよう関係省庁に指示した直後のことで、事件再発の懸念で搭乗客に不安が広がっている。
 空港警察によると、比人女性はシンガポール行きのタイガーエア便に搭乗予定だった。手荷物のハンドバッグをX線検査装置に通した際、異変を感じた空港職員から中を開けるよう指示された。
 しかし、これを拒否した女性は、担当弁護士を空港まで呼んだ。弁護士が到着したところで空港職員にハンドバッグを開けさせたところ、中から9ミリ口径の銃弾1発が見つかったという。
 空港職員の取り調べに対し、この女性は「私が無実なのは神も知っている。自宅には拳銃がないので、銃弾をこの場に持ち込めるはずがない」と述べ、正当性を主張した。
 この女性は娘と一緒だったが、孫はすでに別便でシンガポールへ向かったという。この経緯を踏まえて「孫はサッカーの試合に出場するために先に出発したが、滞在費用を渡していないため(ここで拘束されるのは)困った」などと話しているという。
 マニラ空港におけるX線検査の際に手荷物から銃弾が見つかった事件は、同空港で9月に2件、10月に入ってからはさらにマニラのほか、ダバオの空港でも起き、今回も含めて4件起きている。
 銃弾事件が多発する事態を重くみたラシエルダ大統領報道官は31日、ラジオ番組の取材に対し「状況を見守るために監視カメラも新たに設置した。もし事件の背後にシンジケートがいるのであれば、徹底的に捜査を進める」と語った。
 さらに、事件の報道を受けて一部乗客がマニラ空港のX線検査で当惑している現状も踏まえて「政府はすでに調査に着手している」と述べ、平静を保つよう呼び掛けた。



(11/3)
銃弾所持
マニラ空港利用者の銃弾所持をめぐる恐喝事件に対し、野党や民間団体は現政権批判
首都圏パサイ市のマニラ空港の全ターミナルのX線検査で、利用者が銃弾所持を理由に口止め料を要求される恐喝事件が相次いでいる。この事態を受け、野党は「対応の遅れ」を指摘した上で、現政権を強く批判。マニラ空港公団のホンラド総裁の辞任を求める声が野党や民間団体から相次いでいる。アキノ大統領は2日、緊急会議を開き、運輸通信省に対策案の提出を求めた。
 次期大統領選への出馬を表明しているポー上院議員とビナイ副大統領はそれぞれ、マニラ空港での恐喝事件に関し、対応し切れていない現政権を批判する声明を発表した。
 ポー上院議員は「無実の空港利用者を『えじき』にした恐喝は許すまじき行為であり、ホンラド総裁は一連の恐喝事件の責任をとるべき」とし、総裁の今週中の辞任を求めた。
 ビナイ副大統領は、フィリピン人海外就労者(OFW)が相次いで銃弾所持で事件に巻き込まれている事態を受け「海外で懸命に働き、比経済の成長を助けているOFWが帰国時に恐喝事件に巻き込まれている」と被害の不当性を訴え、事件に関わったとされるX線検査担当職員の解雇処分を主張した。
 また、上院はX線検査周辺への監視カメラの設置を要求。マニラ空港利用者が支払っている航空保安料やターミナル使用料を、監視カメラの設置に使用するべきだとした。
 OFWを支援する民間団体「ミグランテ・インターナショナル」と同団体中東支部の「ミグランテ・ミドルイースト」も、現政権を強く批判し、ホンラド総裁の辞任を求める声明を発表した。
 一連の騒動に対し「マニラ空港の利用を恐れる必要はない」と、マニラ空港利用者に呼び掛けていたアキノ大統領は2日、運輸通信省のアバヤ長官らと、恐喝事件に関する緊急会議を3時間にわたって開いた。アキノ大統領の呼び掛けによる緊急会議に参加したのは、アバヤ長官のほかに、空港警察のバラグタス署長やホンラド総裁、国家警察のマルケス長官らという。
 ラシエルダ大統領報道官によると、アキノ大統領はアバヤ長官に対策案を求め、運輸通信省は今週中にも大統領府に対策案と事件発生の実態と傾向などをまとめた資料を提出するという。
 X線検査を担当しているのは、運輸通信省の交通保安局からマニラ空港に派遣されている職員たち。
 またラシエルダ報道官は、銃弾所持で10月25日に逮捕された邦人男性(33)=東京都目黒区=の例を挙げ、「射撃イベントに参加し、銃弾を土産として持ち帰ろうとしていたという情報もある」とし、「個々の事件についての情報を徹底的に調べる必要がある」と慎重な捜査の必要性を訴えた。
 マルケス長官は1日、マニラ空港第3ターミナルを視察し「X線検査を担当しているのは空港警察ではなく、運輸通信省の交通保安局」とし、国家警察の恐喝事件への関わりを否定した。
 また、空港警察のパニサン報道担当は2日、「X線検査担当職員が利用客のかばんに銃弾を入れた可能性は全くない」と、X線担当職員の事件との関わりを否定。
 同報道担当は、2014年に銃弾所持で逮捕された乗客は12人だったのに対し、15年1〜11月はすでに107人が逮捕されているとデータを公表し、「OFWを中心にして、旅のお守りとして銃弾をかばんに入れて搭乗しようとする乗客が増えている」と、一連の銃弾所持事件が直ちに空港職員による犯罪に結びつくことはないとした。(冨田すみれ子)




(11/4)

銃弾所持
マニラ空港などでの恐喝事件で、銃弾押収数は去年の5倍以上と空港警察が発表
首都圏パサイ市のマニラ空港のX線検査で、銃弾所持を理由に口止め料を要求する恐喝事件が相次いでいることで、空港警察は「一連の銃弾事件は空港職員による犯罪ではない」と発表、職員が手荷物に銃弾を挿入したのではないかとの疑惑を完全否定した。さらに空港警察は3日までに、2015年に国内の空港で押収した銃弾や弾倉などのデータを開示。15年1〜10月に押収された銃弾数は14年の5倍以上に上っていると明らかにした。
 空港警察によると、同時期に押収された銃弾は514個と、14年の92個に比べて5倍以上と急増しているという。また、15年には弾倉24個、銃20丁、銃の部品など139個、模造拳銃20丁などが押収されたという。
 さらに銃および銃弾の所持では、14年は12人、13年は21人、12年は20人が国内の空港で銃器違法所持容疑で逮捕されているが、15年は1〜10月までに逮捕者は107人に上っているとした。
 空港警察のパニサン報道担当は「X線検査で乗客が荷物を手放してから、金属検査後に荷物を受け取るまで10〜15メートルしかない。そのような短い距離で職員が銃弾を挿入することは不可能」とし、銃弾事件の職員の無実をあらためて強調した。
 X線検査を担当している職員は、運輸通信省交通保安局からマニラ空港に派遣されている。同局も3日までにマニラ空港の第1〜4ターミナルで押収された銃弾のデータを発表。同局がデータを開示したのはこれが初めて。
 同局が15年1〜10月にマニラ空港で押収したのは実弾48個、空薬きょう21個、不発弾4個、お守り使用などの銃弾15個という。
 しかし一方で、エヘルシト上院議員は3日、銃弾事件の上院調査の必要性をあらためて強調。同議員は「マニラ空港で多発している恐喝事件は、世界への恥さらしだ」と述べ、早急な事態の解決へ向けた対策を訴えた。
 またエスクデロ上院議員は事件の観光への影響を強く懸念。「比の島3つが、『世界の美しい島10』に選ばれたのに、空港で銃弾事件に巻き込まれるような国に誰が来たがるだろう」と、空の玄関口であるマニラ空港の現状を批判した。アキノ政権は「イッツ・モア・ファン・イン・ザ・フィリピン(比はもっと楽しい)」をキャッチフレーズに観光客誘致を促進、15年1〜8月期の外国人観光客は359万人と、前年同期比で9・87%増加している。(冨田すみれ子)



(11/7)

銃弾所持
乗客は荷物をビニール包装するなど自衛策。ポーターは収入減など影響が波及
首都圏パサイ市のマニラ空港で銃弾所持事件が相次いでいる問題で、同事件を海外メディアが皮肉って取り上げ、同空港では自衛策を講じる搭乗客が増加するなど内外で波紋が拡大している。6日、同空港には銃弾を挿入されることを恐れた搭乗客が自衛策として、かばんや手荷物をビニールやガムテープなどで包装して持参する姿が見られた。
 香港を拠点に航海士として働いているアリ・タメマさん(42)は「フィリピン人海外就労者(OFW)として12年間働いてきたが、かばんをラップで包装するのは初めてだ。このような自衛策をしなければならないマニラ空港の現状は情けない」と話す。
 空港のビニール包装サービスを利用すると、荷物一つにつき160ペソ掛かるため、スーパーマーケットで台所用ラップを購入し、自宅で包装して来たという。包装されたスーツケースのほか、手荷物のリュックサックもごみ袋に入れて持参していた。
 銃弾所持事件が発生しているのは、マニラ空港各ターミナルの入り口に設置されたX線検査だが、海外から入国するOFWなどの搭乗客も同様に、銃弾所持事件を警戒し、荷物を包装してシンガポールや香港などから帰国した。
 シンガポールから里帰りしたアニタ・モリカラさん(30)は「比にいる家族にアドバイスを受け、かばんを包装して帰国した。OFWが多く事件に巻き込まれており、シンガポールにいるOFW仲間も帰国に不安を抱いている」と言う。 
 夫婦でオーストラリアへ1カ月間滞在したというファティマ・ディオンシオさん(66)は帰国の際、オーストラリアの空港で持参したスーツケース5個全てを包装した。「全部で65オーストラリアドル(約2千ペソ)かかった。孫たちへのチョコレートのお土産代が包装費に消えた」と嘆く。また「空港は乗客の安全を守るという責任を放棄している。銃弾事件について海外でも報道されると思うと恥ずかしい」とあきれた様子。
 一方で、乗客の荷物を運ぶポーターも銃弾事件の影響を受けている。第1ターミナルのポーターは1日荷物40個のノルマを課されているが、銃弾事件が報道されて以降、かばんに触れることさえ、乗客から断られるケースが増えたという。収入は、銃弾事件が明るみになる以前の3割以下になったとぼやくポーターもいる。
 9月18日に第2ターミナルで、口止め料700ペソを恐喝された、車椅子利用のフィリピン系米国人女性(50)=米・カリフォルニア州=の事件では、ポーターが関与していたと女性は証言している。
 女性が手荷物をX線に通したところ、手荷物に銃弾が入っていると告げられたという。女性は、職員が制服のポケットから銃弾2つを取り出し、手荷物のポケットに入れたところを目撃していた。
 車椅子を押していたポーターが「この件が発覚したら今後、他国に旅行することも困難になる。口止め料として500ペソを払えば見逃してもらえる」と女性に持ち掛け、女性は職員に500ペソ、ポーターに200ペソを払ったという。女性はその後、ロサンゼルス便に搭乗し帰国した。
 女性が会員制交流サイト「フェイスブック」に事件について書き込み、同サイト上で6万人以上が投稿を共有したことによって、恐喝事件が明るみになった。
 海外では同事件を皮肉り、コメディー風に報道するニュース番組などが見受けられ、比国内だけでなく、銃弾事件は海外でも波紋を呼んでいる。




(11/10)

銃弾所持
マニラ空港で銃弾所持事件に関与したとされる運輸通信省の交通保安局職員15人を処分
運輸通信省交通保安局は9日、マニラ空港の銃弾所持事件に関与していたとされるX線検査担当の同局職員15人を処分したと明らかにした。
 交通保安局は同日に行われた記者会見で、15人は同局内の別の部署に配置転換されたと明らかにした。処分の対象となった15人は、銃弾所持事件6件に関与したとして警察当局が捜査を進めている。
 同日、下院議員4人がマニラ空港第3ターミナルを訪れ、保安局職員のX線検査の対応などを視察した。パグディラオ下院議員=政党リスト制=が同局職員に銃弾所持事件について尋ねた際、職員は、恐喝や乗客のかばんに銃弾を挿入しているという疑惑を否定したという。



(11/10)

銃弾所持
マニラ空港で発生した銃弾所持事件で逮捕された6人を証拠不十分で釈放
マニラ空港で相次いでいる銃弾所持事件で、逮捕された6人が9日までに釈放された。パサイ市検察局は証拠不十分で6人を不起訴処分とした。
 担当検事によると、空港警察は、6人から押収した銃弾が殺傷性のある実弾かどうかの調査結果を提出できなかったため、不起訴処分としたという。これで銃弾所持で逮捕され釈放されたのは計12人となった。
 釈放された6人のうち4人は、中東へ向かうフィリピン人海外就労者(OFW)で、無実を主張していた。空港警察の留置場で拘束されていた4人は9日午後、自由の身となった。
 釈放された6人のうちの一人は4日、友人のかばんを借りて第3ターミナルに航空券を購入しに来た比人男性で、X線検査で銃弾押収直後に銃弾所持を認めたが「軍隊所属の友人のかばんを借りて空港に来たため、銃弾がかばんに入っていた」と釈明していた。10月25日に第2ターミナルで逮捕されたOFWの比人女性(56)は、証拠として提出された銃弾の写真と実際に押収された銃弾が別物であり、証拠不十分として同27日に釈放された。女性は「私も、マニラ空港で頻発している銃弾所持事件の被害者の一人」と話していた。6人の中に銃弾所持で逮捕された邦人男性(33)は含まれていない。
 邦人男性以外にも、4日に第2ターミナルで逮捕され黙秘しているロンドン便搭乗予定だった比人女性(55)や、米国へ行く予定だったフィリピン人系米国人男性(59)は拘束されたまま。男性は22口径拳銃と共に銃弾5個を所持していた。「急いで家を出たのでかばんから銃と銃弾を抜くのを忘れた」と供述している。
 これまでに釈放された12人に関しては、銃弾所持事件の「被害者」救済に全面協力を表明した国選弁護人事務局の弁護士が対応していた。(冨田すみれ子)



(11/10)

銃弾所持
マニラ空港で銃弾二つをお守りとして所持していた比人女性を空港警察が逮捕
マニラ空港第3ターミナルで9日午前、帰国する親戚を待っていた比人女性(71)が、銃弾2個を所持していたとして逮捕された。女性は銃弾をお守りとして所持していた。
 空港警察によると、女性=ルソン地方ヌエバエシハ州リサール町=は同日午前8時45分ごろ、親戚を迎えにいくために第3ターミナルでX線検査を受けた際、手荷物の中に38口径拳銃と9ミリ口径拳銃の銃弾計2個が見つかった。女性は銃器違法所持容疑で逮捕された。
 逮捕当時に同行していた娘は、女性が二つの銃弾をいつもお守りとして持ち歩いていたと証言している。






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